セックスと税金

知り合いから聞いた話。とある女性が交際倶楽部とやらに登録して稼ぎまくっているらしい。うらやましい話である。

うらやましいといっても、行為の話ではない。税金のことを考えずにガッポガッポ儲けている点がうらやましい。

聞くところによると1ヶ月あたり「実働」は1週間にも満たないのに年間の稼ぎは軽く500万を超えるらしい。

変な趣味を持つ相手だと1度に30万以上包んでくるそうだ。まあ、変な趣味に付き合うのもご苦労なことだが、痛いとか苦しいわけではないらしい。やはり費用対効果という意味ではチャらい話である。

その女性には一応、本業らしきものがある。それをタテにしおらしい一般人のフリをしながら、かなりの人数の“パパ”を手玉に取っているとか。

いまハヤリ？の一般人を装ったプロである。交際倶楽部のような場所で女性を探す男のほうもどうかと思うが、私のような純情でウブな男にとっては、世の女性陣の「粉飾」ぶりが恐い。

カタい話になるが、身体を売って稼いだカネであっても税金はかかる。反復継続して仕事感覚でこなしていれば事業所得という区分になる。

もちろん、そんなカネを申告する人はいないだろう。足がつくこともないから事実上、税金はかからないわけだ。

一体、どれだけの無税天国状態なんだろう。大真面目に納税している私からすれば腹立たしい話である。

少し前の話だが、某ＡＶ女優が脱税で摘発されたのだが、それをめぐる一悶着がちょっと面白いので紹介したい。

そっちの業界ではそれなりに活躍していたのにまったく無申告だったことが摘発のきっかけ。

税務署サイドがその女性の銀行口座を調べ、出演料などの本業収入を洗い出したが、アダルトビデオの仕事以外にも多額の収入があったことが発覚。

その女性は個人的に付き合った相手からお手当を得ていたわけだが、その金額が常識外れに高額だったわけだ。

世の中にはお金持ちがゴロゴロいるから、人気ＡＶ女優を愛人にしたつもりで、月に100万、200万払う御仁もいるのだろう。

そんなパパを複数持てば年収はウン千万円である。実際、この事例でも数年間で億単位の収入が無申告とみなされた。

ところが、女性側は一連の収入を身体を売った稼ぎではなく「慰謝料」だと反論したそうだ。税理士の入れ知恵だろうが、なかなか「いとをかし」？な主張である。

婚約不履行などの際にやり取りされる慰謝料は、精神的・肉体的な苦痛への賠償的な意味合いだから普通は課税されない。それを引き合いに出して売春収入を課税対象から除外しようと狙ったわけだ。

慰謝料が非課税になるのは「社会通念上相当な金額」という前提があるし、このケースでは相手が複数で、交際期間や金額からみても、女性側の言い分は単なる屁理屈。突飛な主張が裁判で通用するはずもなかったわけだ。

さてさて、最近は「愛人のカジュアル化」という言葉を耳にする。昔のようにスケールの大きいパパさんを探すより、5万～10万程度で月に一、二度相手すれば済むパパさんを複数つかまえる女性が多いんだとか。

良し悪しウンヌンではなく、そんな乱れた話が増えているのなら、税金問題以前に売春禁止法との絡みが気になるところである。

愛人といえば、ヒヒオヤジに囲われて家賃やお手当をもらって暮らすイメージである。身体が見返りだから突き詰めればセックスをカネで売っている形だ。

「カネでセックス＝売春」かといえば、そうではない。わが国の法律では「不特定多数」を相手にすることが規制の対象だ。「特定のヒヒオヤジ」を相手にする一般的な愛人の場合は対象外である。

ということは、複数のパパさんとエッちらオッちら励んでいる場合には、売春禁止法に引っかかる可能性が出てくるわけだ。

さきほどのＡＶ女優のケースは脱税だけでなく売春禁止法違反でも摘発されかねないイメージだが、調べてみたらそんなこともないようだ。

「不特定多数」と「特定多数」では意味が違う。すなわち特定された相手なら100人だろうと売春禁止法には引っかからないという理屈だ。

なんだかヘンテコな話である。

時々みせしめのように摘発されるソープ嬢が気の毒に思えてくる。ソープ嬢の場合、相手が不特定多数だから摘発の対象になるが、一般人を装って多くの金満オヤジを股にかけるプロ売春婦にはお咎めナシ。

なんともビミョーな話だと思う。

今日は何となくまとまりのない話に終始してしまった。