スタイリスト費用を会社で

劇場型という言葉が定番化した政治の世界では、政治家の衣装やヘアメイクにも専門家がアドバイスすることが珍しくなくなった。自分の着るものぐらい自分で考えてもらいたいものだが、しょせん、人間はセンスがある人とない人に分かれるわけだから、見た目を気にする職種なら、こうした努力も必要だろう。

ビジネスの世界において、男はスーツにネクタイが制服。制服とはいえ、着こなしによっては格段にその人の見せ方を変化させる。

高級こそが絶対ではないが、やはり、どんなにセンスが良くても安物は人を安く見せる。

社長という稼業に就いている以上、人からの見られ方は無視できない項目のひとつ。
よれよれなら、会社自体がよれよれに見られる。真っ当な社長は、真っ当と思わせる衣装を着こなしているのが普通だ。

努力の形跡はあっても、しょうもない格好をしている人は気の毒だ。スーツを英國屋で仕立てていても、ワイシャツの柄とあり得ないネクタイの結び方などで、すべてが台無しになっている人は多い。

苦労するのならスタイリストを活用することだってアリだ。季節の変わり目ごとに洋服選びに付き合ってもらって、組み合わせ方を教わるだけで、充分に自身を演出できる。購入する衣装代はさすがに会社の経費には出来ないが、社長業の演出という重要なコストであるスタイリスト費用は、会社の経費にすることは可能だろう。

もちろん、休日用のカジュアルウェアだと、社用としては無理がある。スーツやタイ、靴の組み合わせなど、ビジネス用途なら、常識的な範囲の“コンサル費用”は経費と認識しても不自然ではない。

本来なら、社長業を演出するために必要なスーツ一式だって会社の経費で落としたいところだが、社長といえども税務上は「給与所得者」。いわゆる給与所得控除という制度によって概算の必要経費が認められている以上、こうした発想はまず認められない。

一生懸命おしゃれしても、トンチンカンになってしまう。会社の沽券にも関わるのでスタイリストに指導を頼む－。こんなスタイルも珍しくない時代が来るかも知れない。

社長のブレーンといえば、税理士や弁護士が一般的。占い師やカウンセラーあたりまでは、まあまあポピュラーだが、スタイリストだって顧問契約を考えていい相手だ。